「リフォームで大丈夫」と言われたけど、本当にそれでいいの? 〜プロの一言に感じた“モヤモヤ”を解消する5つのチェックポイント〜

公開日:2025/07/18(金) 更新日:2025/07/18(金) 家づくりのこと

 

【目次】

1. はじめに|「リフォームで大丈夫ですよ」の一言に不安を感じたあなたへ

2. そもそも“リフォームで大丈夫”とはどういう意味?

3. リフォームで対応しきれないケースとは?

4. 建て替えが向いている家の5つの特徴

5. 専門家が言わない「将来コスト」の落とし穴

6. よくある質問

7. まとめ|“正解”は人それぞれ。まずは家の健康診断を


1. はじめに|「リフォームで大丈夫ですよ」の一言に不安を感じたあなたへ

築30年を過ぎた家。見積もりを取ったとき、リフォーム業者や住宅会社の担当者にこう言われたことはありませんか?

「この状態なら、リフォームで十分大丈夫ですよ」

それを聞いてホッとする一方で、
「本当に?あと20年、安心して住めるの?」
「このまま大きな地震が来たら大丈夫なの?」
と、なんとなく“モヤモヤ”を感じている方も多いはずです。

このコラムでは、「リフォームで大丈夫」と言われたときに確認すべき5つの視点を、専門用語をかみくだいてご紹介します。


2. そもそも“リフォームで大丈夫”とはどういう意味?

住宅のリフォームとは、すでにある建物の一部を修繕・更新する工事です。たとえば次のような工事が一般的です。

  • キッチンや浴室の交換

  • 外壁や屋根の塗り直し

  • 壁紙や床材の貼り替え

  • 手すりや段差解消の工事

「リフォームで大丈夫」というのは、「建物全体に大きな欠陥がなく、部分的に改修すれば住み続けられますよ」という意味が多いです。
ただし、“表面的には問題がない”というだけで、構造や性能までは保証していないことも少なくありません。


3. リフォームで対応しきれないケースとは?

建物の“中身”が見えないまま判断してしまうと、あとで後悔することになります。
以下のような状態の家は、リフォームでは限界があるかもしれません。

  • 旧耐震基準(1981年以前)の建物

  • 基礎や柱のひび割れ・傾き

  • 断熱材が入っていない、または性能が著しく低い

  • 床下や壁内の配管が古く、水漏れリスクがある

  • 間取りの不便さが根本的に改善できない

こうしたケースでは、表面をきれいにしても“根本の不安”は解消されないため、建て替えも視野に入れるべきです。


4. 建て替えが向いている家の5つの特徴

あなたの家が次のいずれかに当てはまるなら、建て替えを前提に検討した方が安心です。

① 築40年以上で耐震診断を受けていない

→ 古い家は現行の耐震基準を満たしていない可能性が高く、命に関わるリスクがあります。

② 大規模な間取り変更をしたい

→ リフォームでは構造上、壁や柱が移動できないことがあり、自由なレイアウトは難しいです。

③ 将来的に二世帯や介護を見据えた家にしたい

→ リフォームでは、介護スペースや動線確保が難しい場合もあります。

④ 建物の傾き・雨漏り・シロアリなどの深刻な劣化がある

→ 修繕費がかさみ、かえって建て替えの方が安くなることも。

⑤ 光熱費が高く、夏は暑く冬は寒い

→ 高気密・高断熱の住宅はリフォームでは性能的に限界があり、建て替えの方が断然快適です。


5. 専門家が言わない「将来コスト」の落とし穴

見積もりを見て、「リフォームは1000万円以下、建て替えは2000万円以上。やっぱりリフォームでいいかな…」と感じる方は多いでしょう。

ですが、10年後・20年後を見据えたとき、本当にお得なのはどちらでしょうか?

【例:築40年の木造住宅の比較】

項目 リフォーム 建て替え
初期費用 約800万円 約2500万円
断熱性能 低いまま(光熱費が高い) 高い(光熱費が抑えられる)
耐震性能 補強工事次第 現行基準で安心
修繕の発生 10年以内に再工事の可能性 基本的に不要(メンテ少)
資産価値 あまり変わらない 評価額が上がる可能性あり

結果的に、「リフォームしたのに、また不具合が…」「このお金で建て替えればよかった」という声は少なくありません。


6. よくある質問

Q1. リフォームと建て替え、どっちが税金的に得ですか?
A. 建て替えでは新築にかかる固定資産税が一時的に上がることがありますが、省エネ住宅にすれば軽減措置もあります。リフォームは課税額に変化が少ない傾向です。

Q2. 建て替えにはどんな補助金がありますか?
A. 国や自治体による建て替え支援があります。要件を満たせばローン減税も受けられます。

Q3. 担当者に「リフォームで十分」と言われたら、セカンドオピニオンはしていい?
A. もちろんOKです。不動産と違い、住宅は“正解が一つ”ではありません。複数の専門家の意見を聞くことは、失敗を防ぐ第一歩です。

Q4. 建て替えしたくても土地の条件でできないことはありますか?
A. はい。市街化調整区域や接道義務を満たしていない土地は、再建築不可の場合があります。事前に役所調査や建築士の確認が必要です。


7. まとめ|“正解”は人それぞれ。まずは家の健康診断を

「リフォームで大丈夫」と言われて安心したけれど、
どこかで引っかかる“モヤモヤ”を無視しないことが大切です。

  • 家の状態はどうか?

  • 将来、家族構成や暮らし方はどう変わるか?

  • 修繕を重ねるのと、思い切って建て直すのと、どちらが安心か?

あなたの家の“今”と“これから”を見据えた最適な判断をするために、まずはプロによる住宅診断や、セカンドオピニオンを受けてみましょう。


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